HIBIKI FP OFFICE（愛知県名古屋市のファイナンシャルプランナー）の重永です。
医療保険に加入している人のほとんどに入院保障が付帯しています。
そんな方には今回のタイトルは衝撃だったのではないでしょうか。
絶対に入院保障がいらないわけではないのです。
この記事を読んで「今すぐ解約しよう！」は危険です。
わからなかったら個別相談をご利用ください。
【自己資金で賄える(貯蓄する)】
そもそもお金に余裕がある人は保険に加入しなくていいですよね？
後述の高額療養費制度や傷病手当金があれば
よっぽど問題ありません。
医療保険とは、万が一の時に医療費が払えないと困る人のための相互扶助の制度です。
お金に余裕のある人でも
「保険に入っておくと安心」
「御守りのつもりで」
後者の人は、だいたい御守りを持ってない説が濃厚です。
そして
毎月の保険料を貯金しておいた方がいいのでは？と思っています。
たとえば
30歳の人が毎月5,000円の保険料を60歳まで払い続けると
5,000円×12ヶ月×30年＝1,800,000円！！！！！！
(10年更新タイプだと更新のたびに保険料が高くなるのでもっと払います)
このお金で毎月投資信託を購入したら
600万円を超えます。
(年利9%、毎月複利、税引き前)
※なぜ年利9%なのかは、弊社主催セミナーか個別相談にお越しください
【高額療養費制度】
これは知っている方がほとんどではないでしょうか？
詳しくはこちらの記事をご覧ください。
「CFPの“正しい保険の入り方”「医療保険」高額療養費制度」
【傷病手当金(自営業者以外)】
健康保険、最強じゃないですか？
傷病手当金は、病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度で、被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に支給されます。
【なかなか入院させてもらえない】
よくある実際の加入例がコチラ
・入院給付金：5,000円/日（入院4日目から60日）
・手術給付金：日帰り手術2万5,000円、入院中10万円
あるあるですね。
入院4日目から支給されるので、3日以内の入院では1円ももらえません。。
最近は病院が入院させてくれないらしいです。
主な理由としては
・医療の発達(日帰り手術などが増加)
・患者が多くてベッドが足りない(少子高齢化)
・長期入院より短期入院の方が病院は儲かる
最後の項目について解説します。
68.2%が14日以内に退院しているというデータがあります。
出典：厚生労働省平成29年患者調査の概要
ある病院の、ある1つのベッドを使って解説していきます。
※あくまで例えばの場合です
①6月1日〜30日の間Aさんが入院
②6月1日〜15日の間Aさん、6月16日〜30日の間Bさんが入院
③6月1日〜10日の間Aさん、6月11日〜20日の間Bさん、6月21日〜30日の間Cさんが入院
①6月1日〜30日の間Aさんが入院
29日以上の入院は1日あたり12,800円
12,800円×30日＝384,000円
このベッドは1ヶ月で384,000円の収益を上げる
②6月1日〜15日の間Aさん、6月16日〜30日の間Bさんが入院
15日〜28日の入院は1日あたり14,800円
Aさん14,800円×15日＝222,000円
Bさん14,800円×15日＝222,000円
このベッドは1ヶ月で444,000円の収益を上げる
③6月1日〜10日の間Aさん、6月11日〜20日の間Bさん、6月21日〜30日の間Cさんが入院
1日〜14日の入院は1日あたり16,800円
Aさん16,800円×10日＝168,000円
Bさん16,800円×10日＝168,000円
Cさん16,800円×10日＝168,000円
このベッドは1ヶ月で504,000円の収益を上げる
私がこの病院を経営するなら③がいいですねえ。。
このような理由から、長期間入院すること自体が少なくなっています。
人気がある病院ほど、治療を受けたい(入院したい)人が多いわけですから
病院側もたくさんの人を治療するために入院日数をできる限り少なくしたいですよね。
もちろん、入院が必要なのに無理矢理退院させることはないと思いますが。。
【保険の正しい選び方】
保険屋さんに「保険に加入した方がいいですか？」と相談したら
ほぼ100%加入を勧められると思いませんか？
保険に加入してもらわないとお給料が発生しませんからねえ。。
よく商業施設などにある、複数社の保険会社から比較して加入の相談ができるアレも、保険会社から手数料収入がありますからね。
彼らも保険に加入してもらうことでお給料が発生します。
そこで私のような保険屋さんと代理店契約していない第三者FPに相談しましょう。(保険を契約しても手数料収入などが発生しない)
必要ないものは、必要ないと言います。
必要だったら、どの保険会社のどの程度の保障内容にするかもご提案します。
【まとめ】
保険が本当に必要かを考え、
必要なかったら、払うはずだった保険料分を資産形成に回しましょう。
