HIBIKI FP OFFICE（愛知県名古屋市のファイナンシャルプランナー）の重永です。
つみたてNISAを途中でやめるデメリットについては、以下の記事で紹介しました。
つみたてNISAをどうしても継続できない場合に考えてほしいことがあります。
「え？そんなこと？」と思うこともあるかもしれませんが、意外と知らずにやってしまう人もいます。
少しでもデメリットを減らすためには必読です。
順調な人も、もしもの時のために知っておきましょう。
【やってほしくない（避けたい）パターン】
それは全て売却して、つみたてNISA口座を解約してしまうことです。
通常NISA口座を解説するためなら口座を解約してもいいでしょう。
ですが、どうしても現金が必要な場合を除いて、今まで積み立てていた資産を売却することは避けたいものです。
そのまま最大20年間も値上がり益が出たら、その利益にかかる税金が非課税になります。
世界中に分散した投資信託ならば、世界経済は緩やかに成長するはずなので、基準価額の上昇が見込めます。
通常NISA口座を解説する予定もないのに、つみたてNISA口座を解約するのも一旦待ちましょう。
再び口座開設となると、手続きが面倒です。
その面倒さが嫌になって、積立を再開する意欲がなくなるかもしれません。
しかも、厳しい制約もあります。
1つ目は、NISA口座を解約した年にNISAの非課税枠を使っている場合、その年はNISA口座を開設できません。
NISA口座を開設していた金融機関であろうと、別の金融機関で新たに開設する場合も変わりません。
2つ目は、10月1日以降にNISA口座を解約した場合、その同年にNISA口座の再開設はできません。
【つみたてNISAを継続できなくなったら】
先述の「全て売却＆口座解約」という最悪のシナリオを避けて、「こうしてみては？」という選択肢を挙げてみます。
「プロに相談」
これが一番手っ取り早いです。
プロというのは金融機関や保険屋さんではなく、とらしげのような独立系FPで資産形成の専門家に相談しましょう。
「積立を一旦休止」
一旦、冷静になりましょう。
コロナショックのような暴落時には、どうしても不安になるものです。
つみたてNISAは2018年からスタートした制度ですので、ほとんどの人の保有資産額がマイナスになったかと存じます。
基準価額が下がっている時こそ“ドルコスト平均法”の効果を最大限発揮できる時なので、積立を休止するべきではありませんが、どうしても辞めたいと思ったら、せめて一旦休止で留まりましょう。
積立ができなくなったら売却して解約するしかないということはありません。
それ以外にも選択肢はあるということを知ってください。
一旦休止する場合、やってほしいのは「期限を決める」ということです。
ダラダラ時間だけが進んでしまいます。
「半年間休止して、状況が改善されなかったらプロに相談しよう」など、一定の期限を決めて、その後の行動についても決めておきましょう。
「部分売却」
手元に資金が必要になった場合で、全てを売却するのではなく、必要最低限の資金を手元に置けるように部分売却をしましょう。
一度使ってしまったNISA枠は二度と使えません。
できるだけ残しておきたいものです。
そもそも部分売却できるということを知らない人も多いです。
その時点で基準価額がプラスになっている銘柄を売却して資金化しましょう。
「強制天引き」
つみたてNISAをやめたとしても、資産形成はやめるべきではありません。
無理のない範囲で、収入から一定金額を強制天引きして、残ったお金で生活する努力をしましょう。
できればその資金を投資へ回したいものですが、つみたてNISAを継続できないようなライフスタイルであれば、根本から改革する必要があります。
安定した収益の確保、その収入の拡大はできないのか？
資産形成の基本は
・収入を増やす
・支出を減らす
この2つです。
【まとめ】
つみたてNISAをどうしても継続できない人に知って欲しい知識を紹介しました。
・期限を定めて一旦休止
・部分売却
この2つを試して、冷静になりましょう。
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